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声かけ博士足立啓美(あだちひろみ)の「非認知スキルと経済学」

更新日:2022年12月24日


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今月のメルマガ第2週目は、「非認知スキル」についてお伝えしていきます。 先月は、非認知スキルとは何?をお伝えしました。今月は、非認知スキルを育てる重要性について科学的知見を、経済学の視点からお伝えしましょう!


声かけ博士足立啓美の幼児期の「非認知スキル」

を育てる経済効果について考えよう!

12月のテーマ「非認知スキルと経済学」



今月は、非認知スキルを育てる重要性について科学的知見を、経済学の視点からお伝えしましょう。経済学ではシカゴ大学の経済学者James Joseph Heckman教授による「ペリー就学前プロジェクト」をご存知でしょうか。1960年代、3歳〜4歳の子ども達を対象に特定のプログラムを行い、プログラムを受けていない子ども達の         

両方の群の子ども達を追跡調査しました。その結果、プログラムを受けた子ども達は5歳の時点でのIQがぐんと高くなりました。

(引用 uchicago.edu)


その後、40歳になった彼らを調査したところ、受けていなかった人たちと比べると、年収も高く、高校卒業者も1.4倍多く、子どもを持つ男性の数においては、1.9倍も違いがありました。では、このプログラムで行ったどんなことが、40歳になった時の人生の豊かさに繋がったのでしょうか?研究の最初の時点では、I Qが関係していると考えられたそうです。

しかしながら、追跡調査の結果、8歳の時点でIQに大きな差がなくなっていたのです。IQではない力が影響している?ということで調べた結果、情動スキル(感情と上手に付き合う力)やグリット(諦めずにやり抜く力)などの「非認知スキル」が大きく影響したと結論づけられました。経済学者によるこの研究報告では、1ドルあたりのリターンは12.9ドルに上という結果となりました。高い年収が納税につながったり、社会保障費の節減に繋がったりするというわけです。このように経済学者の中では、幼児期に非認知スキルを育てることが「投資効果が高い」と言われているのです。


少し余談ですが、このように無作為(Random)に2つのグループに分けて、片方の群には介入を行い、もう片方には介入を行わないで、その後、2群を比較して、その効果を確かめる方法を、「ランダム化比較試験」と言います。これまでは、新薬が開発される治験の場で使われてきました。しかし、昨今、教育の現場でも注目が集まっているのです。2019年にノーベル経済学賞を受賞した研究者らは、まさに、このランダム化比較試験を貧困緩和への活用だったのです。

    

  (東洋経済ONLINEより引用)

もちろん、非認知スキルは、生涯を通して育てていくことができるため、小学生でも中学生でも育てていくことができます。大切なのは、年齢に応じたアプローチを行っていくことです。そして、もちろん家庭でも取り入れられることはたくさんあります。声かけメソッドでは科学的な知見に基づいて、効果のある非認知スキルの育て方をお伝えしています!ぜひ、遊びに来てくださいね。



担当講師 足立 啓美(あだち ひろみ)

東京サドベリースクール設立に関わり、スタッフを務めるなど国内外の教育機関で10年間の学校運営と生徒指導を経て現職。強みや才能は、どのような関わりと環境から引き出されるのかを研究。 現在は、ポジティブ心理学をベースとした教育プログラム開発、小学校〜高校、適応指導教室など様々な教育現場で、レジリエンス教育の講師として活躍中。子ども達の学びを支援する大人の講座(PTA研修、教員研修、企業研修)の講師を務め、子ども達のウェルビーイングを包括的にサポート。ポジティブ心理学コーチとして個々のサポートも行っている。



 
 
 

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